ページ内を移動するためのリンクです。


国立社会保障・人口問題研究所

  • 文字サイズ

  1. ホーム
  2. 研究事業
  3. 特別講演会


特別講演会

特別講演会

日付
タイトル
講演者
2017年
5月15日(月)
「日本を含めた工業国における年齢別死亡率の時系列的変動:
テイラーの法則とゴンペルツ・メイカム・シラーの邂逅」
ジョエル・E. コーエン(米国ロックフェラー大学・コロンビア大学 教授)
2017年
3月24日(金)
「individual-based model (IBM)を用いた朝鮮民主主義人民共和国の人口分析」
フランス・ウィルケンス(Frans Willekens)(オランダ学際人口研究所(NIDI))
2016年
6月10日(金)
「韓国における近年の出生率変化と第三次政策対応[ブリッジプラン]」
イ・サムシック(이삼식 、李三植、韓国保健社会研究院(KIHASA) 少子高齢化対策計画団長)
2016年
5月24日(火)
「韓国老人長期療養保険制度の最近動向と今後の課題」
以下の特別講演会は、中止となりました。
ソヌ=トッグ(선우 덕、韓国保健社会研究院(KIHASA) 長期療養政策研究部 部長)
2016年
4月25日(月)
「最頻生涯年数:高齢化時代の寿命指標」
堀内四郎(ニューヨーク市立大学総合大学院人口学課程主任、同大学公衆衛生学大学院疫学・応用統計学部教授)
2015年
12月16日(水)
「開発に資する人口減少の挑戦」
ラースロー・クルチャー(カンザス州立大学社会学部 教授)
2015年
9月3日(木)
「子育て世代のワーク・ファミリー・バランス
―どうすれば育児におけるジェンダー平等が進むのか―」
釜野さおり(国立社会保障・人口問題研究所 人口動向研究部第2室長)
バーバラ・ホブソン(ストックホルム大学社会学科教授)
ローラ・ドゥルク(エラスムス・ロッテルダム大学行政学科准教授)
エバーハルト・シェイファー(ベルリン父親センター代表)
2015年
7月27日(月)
「人口ボーナスとマクロ経済の趨勢:中期的及び長期的なトレンド」
ロバート・ディークル教授(南カルフォルニア大学(USC)経済学部)
2014年
11月10日(月)
「IPUMS-International:100カ国のセンサス・マイクロデータ統合の挑戦と好機」
ロバート・マッケイ教授(ミネソタ大学人口センター、IPUMS-I アンバサダー)
2014年
7月11日(金)
「高齢者の貧困と住宅:日本とオーストラリアの比較」
ピーター・サンダーズ(ニューサウスウェールス大学 社会保障研究センター教授)
ユヴィスティ・ナイデュー(ニューサウスウェールス大学 社会保障研究センター リサーチアソシエート)
メリッサ・ウォング(ニューサウスウェールス大学 社会保障研究センター リサーチフェロー)
アラン・モリス (シドニー工科大学 准教授)
平山洋介 (神戸大学 教授)
阿部 彩 (国立社会保障・人口問題研究所 社会保障応用分析研究部 部長)
金子能宏(国立社会保障・人口問題研究所 参与)
渡辺久里子(国立社会保障・人口問題研究所 企画部 研究員)
2014年
3月25日(火)
「ヨーロッパにおける人口減少と移民政策」
以下の特別講演会は、中止となりました。
マッシモ・リヴィバッチ(フィレンツェ大学名誉教授)
2014年
3月22日(土)
「高齢化と社会経済の変化の下での
中国の社会保障制度改革の進展と課題」
何立新(中国,复旦大学経済学院副教授・公共经济研究中心副主任)
2013年
10月17日(木)
「平均寿命の発散と収束:
健康転換の新たなアプローチ」
フランス・メレ氏(フランス国立人口研究所)
2013年
9月24日(火)
「職場のメンタルヘルス、
障害と雇用に関するOECD諸国の政策展開」
シュルティ・シン氏(OECD事務局(雇用労働社会局)エコノミスト)
2013年
8月1日(木)
「OECD諸国の貧困と
社会連帯に関わる社会政策の新しいチャレンジ」
モニカ・カイザー(OECD事務局(雇用労働社会局)社会政策課長)
2013年
3月21日(木)
「マルサス再訪~発展について
(人口、経済、宗教)」
イブ・シャルビ(フランス・パリ大学デカルト校教授、CEPED(フランス人口と開発センター)所長)
2013年
3月4日(月)
「子どもの貧困~世界と日本~」
平林国彦(UNICEF(国連児童基金)東京事務所代表)
阿部彩(国立社会保障・人口問題研究所 社会保障応用分析研究部部長)
渡辺由美子(NPO法人キッズドア代表)
津田知子(セーブ・ザ・チルドレン日本代表)
2012年
11月19日(月)
「欧州福祉国家は本当にコスト高か?
リーマンショック後の諸外国の社会支出動向」
ウィレム・アデマ 〔OECD(経済協力開発機構)シニアエコノミスト〕
アデマ氏の略歴等はこちらから→ アデマ氏CV 
2012年
10月2日(火)
ラウンドテーブル・セミナー「世界の人口高齢化」
杜鵬(中国人民大学老年学研究所教授)
スンウク・リー(ソウル大学校教授)
石井太(国立社会保障・人口問題研究所人口動向研究部長)
金子能宏(国立社会保障・人口問題研究所社会保障基礎理論研究部長)
小川直宏(日本大学人口問題研究所所長)
アン・パウリツコ(UNFPA本部(N.Y.)技術顧問)
堀部伸子(UNFPAアジア太平洋地域事務所所長)
リチャード・ブレウィット(ヘルプ・エイジ インターナショナルCEO)
2012年
8月1日(水)
「2010 世界人口住宅センサス計画:経験と課題」
大崎 敬子(国連統計部(人口社会統計担当)副部長)
2012年
7月23日(月)
「欧州の経済・財政状況と医療制度の関係」
マーク・ピアソン(OECD事務局(雇用労働社会局)医療課長)
2011年
12月14日(水)
「急速な高齢化と日本:直面する課題と諸外国への教訓」
Peter Heller(ジョンホプキンス大学・ポール・ニーツ国際関係大学院・上級准教授、前国際通貨基金 (IMF) 財政局副局長)
2011年
9月15日(木)
「健康と教育との関連性について」
Michael Grossman(ニューヨーク市立大学・教授、全米経済研究所(NBER)医療経済研究部・研究部長、元全米医療経済学会・学会長)
2011年
5月10日(火)
「先進諸国における格差、国際比較を交えたイギリスからの知見:所得格差、地域別格差、剥奪、移民、死亡率」
Danny Dorling(シェフィールド大学地理学部教授)
2011年
3月 8日(火)
「日本の人口政策の選択肢について」
Paul Demeny(ポピュレーションカウンシル)
2011年
2月10日(木)
「米国における出産後の女性就業と家族政策について--家族介護休業法(FMLA)を中心に」
Wen-Jui Han(コロンビア大学社会政策学部准教授)
2011年
2月10日(木)
「米国の養育費政策の変遷とその政策効果について」
Chien-Chung Huang(ラトガーズ大学社会政策学部准教授)
2011年
1月7日(金)
「歴史的視点からみた少子化」
マッシモ・リヴィバッチ(フィレンチェ大学教授)
2010年
2月10日(水)
「地域レベルのデプリベーションの測定-行政データを使って-(Measuring Deprivation at Local Level Using Administrative Data)」
ジョージ・スミス(イギリス オックスフォード大学 (Oxford University) 社会政策・ソーシャルワーク学科(Department of Social Policy and Social Work)教授(Senior Research and Teaching Associate))
2009年
2月9日(月)
「フランスにおける介護の経済学的分析」
マリー・エヴァ・ジョエル(パリ大学ドフィーヌ校(Paris-Dauphine University)教授、同大学保健経済学・健康管理学研究所(LEGOS)長)
2009年
1月27日(火)
「制度改革による現在、将来、地域に対する影響の推計:マイクロ・シミュレーションの適応」
アン・ハーディング
(オーストラリア キャンベラ大学社会経済モデリング・センター長)
2008年
9月22日(月)
「人口高齢化と出生力:フランスの少子化対策と課題」
フランソワ・エラン(フランス国立人口研究所所長)
2007年
12月11日(火)
①「日本における結婚率と出生率」、②「初婚と出生のコーホート・パターンに関する数理モデル」
①鈴木 透(国立社会保障・人口問題研究所企画部第4室長)、
②ジョシュア・ゴールドシュタイン(マックスプランク人口研究所所長)
2007年
4月18日(水)
「オーストラリアにおける所得格差と貧困」
ピーター・サンダーズ
(オーストラリア、New South Wales大学教授、同大学社会政策研究センター所長)
2007年
2月13日(火)
「離婚後の家族の軌跡:最近の人口学からの寄与」
Prof. Montserrat SOLSONA(バルセロナ自治大学人口研究センター教授)
2006年
10月26日(木)
「寿命の男女差:近年における国際趨勢の転換と日本の特殊性」
堀内四郎(ロックフェラー大学人口研究室準教授)
2006年
2月14日(火)
「アジアにおける出生力低下--展望と課題--」
Dr. Bhakta GUBHAJU(国連ESCAP人口専門官)
2005年
12月7日(水)
「1990年代後半のOECD諸国における所得分布と貧困の比較」
Mr. Marco MIRA D'ERCOLE(OECD 雇用労働社会問題局 上席企画官)
2005年
1月7日(金)
「韓国における少子化の理論的考察」
金 斗燮(韓国 漢陽大学社会学科教授)

政策形成に携わる職員支援研究会については、こちらになります。